【仕事/退職】退職するならある程度のラーニング費用を考えよう
とある事情でサーバ室に立てこもっていた頃、窓の外に見える空を飛んでいく鳥を見て「鳥になりたい」と本気で思った。
また、昼食を買いに行ったコンビニの店員がぼんやりとしているのを見て「コンビニの店員でもいい」と思ったりもした。
しかし、仕事をやめ、再就職するとなると問題は山積みだ。とにかく、身近な場所でいえば金の問題であろう。
大量の預貯金をもつ人間であれば構わないだろうが、私のように新人でろくに貯金もせず退職する人のために、今日はお金の話である。
【目次】
仕事やめました！ = お金の計算は自分でします！
さて、この記事を読んでいる人のどのくらいが普通のサラリーマンでろうか。
サラリーマンはもちろん給与が発生する。
そして発生した給与から支払わなければならない税金等は自動で処理されるため意識しなくてもよい。
では、仕事を辞めるとはどういうことか。
つまり、給料を捨て無給になり、かつ税金等の処理を自分で処理しなければならないということである。
じゃあ、ふつうの人が生きるのにどれくらいの金が必要か？
では具体的な金額を考えていくことにしよう。
まず、支払うべき税金等は以下の通りである。
※詳しくはこの記事で紹介
ではそれぞれ具体的にどのような金額になるのか考えていこう。
国民健康保険
まずは健康保険料である。
健康保険料の金額は"前年度の年収に応じて"金額が決まる。
つまり、昨年度まで働いていて今年度無職になった人にはかなりの料金が要求されるのだ。
（ちなみに、料金は自治体ごとに決まるため一概に言えないが、システムエンジニアをしており年収が500万～600万で、その翌年に辞めた私の大体の保険料は10,000/月程度だった。）
一応、減免措置は存在するが、自主退職の場合はまず減免にされないので注意しよう。
また加入していない場合は病院に行くことが難しくなるという人生の縛りプレイを要求される。
なんだかんだで一番の敵であるため、退職する場合はこの辺の金額をよく押さえておこう。
国民年金
次に国民年金である。
国民年金の金額は年度によって支払う金額が決まっている。
このため、まずは日本年金機構のHPで金額を確認するのがよいだろう。
（この記事を記載している平成30年度は16,340円だそう）
減免措置については"前年度の所得に対して"受けることができる。
気になる場合はいちど年金事務所に問い合わせをするのがよい。
また30歳未満の場合は納付猶予制度を利用することが可能である。
検討の余地はありそうだ。
住民税
最後に住民税である。
これは県別なので、一概に言えないだろう。
私は3ヶ月に一度、10,000円程度であったが、都会にいけばいくほど高くなる傾向にあるようだ。
詳しくは役所で確認をする必要がある。
雑兵Aが仕事をやめた場合のラーニングコストは？
では、以上の数値を以下に当てはめてみよう。
【概算】
－－－－－－－－－－－－－－－－
合計：29,900円/月
つまり、30,000円ほど1月にかならず出て行ってしまうのだ。
さらに家賃や光熱費などを重ねると……かなりの金額にいってしまう。
ちなみにこれは私のデータを当てはめた場合であり、住居地が私よりも都会であれば住民税はもっと高く、また所得が多ければすべての数値が格段に跳ね上がることもお忘れなく。
そもそも、自主退職をしている人間に対して国は「自分で辞めるのだから自分で面倒を見なさい」という形式なのだ。
だからこそ、自主退職はよほどのことでない限り、減免措置などが受けられないことを心得よう。
……とはいえ、もしうつ病になって辞めるのであれば話は別である。
そうであるならば早めに辞めてしまい、簡単なバイト等で食いつなぐ方向もあるということをしっかりと覚えておきたい。
※うつ病で辞めた場合は自主都合退職じゃなくなる可能性がある。詳しくはこの記事をどうぞ
要はよく考えて退職することだ。
